訪問看護は「自宅で療養したいけれど、医療的なケアが欠かせない」という方を支える在宅サービスです。
看護師が自宅を訪問し、清潔・排泄ケアやバイタルチェックから、点滴・創部処置、服薬管理、床ずれ予防、生活に合わせたリハビリ、緩和ケアまで幅広くサポートします。
一方で、家事代行や通院の付き添いなど対象外の領域もあるため、制度の理解が大切です。
本記事では、訪問看護を初めて利用する方にもわかりやすく要点を絞って解説しますので、ぜひ参考にしてください。
訪問看護でできること
訪問看護は、住み慣れた自宅で安心して療養生活を続けるための医療サービスです。
看護師が自宅を訪問し、日常生活の支援から医療的なケアまで幅広く対応します。
病院への通院が難しい方でも、状態に応じた専門的なサポートを受けられる点が特長です。
ここでは、訪問看護で提供される主な支援内容について、詳しく紹介します。
清潔ケアと排泄ケアのサポート
訪問看護では、利用者が自宅で快適に過ごせるよう、清潔ケアと排泄ケアを丁寧に行います。
入浴介助や清拭、洗髪などを通じて身体を清潔に保つことで、感染症や皮膚トラブルの予防につながります。
また排泄面では、トイレ誘導やおむつ交換、排便リズムを整える助言などを実施します。
利用者ごとに身体状況や生活環境に合わせたケアを行うことで、安心感と生活の質の向上を支えます。
バイタルサインの測定と健康管理
訪問看護におけるバイタルサインの測定は、健康状態を把握するための基本的な支援です。
体温や血圧、脈拍、呼吸状態を定期的に確認し、日々の小さな変化も見逃さないよう管理します。
万が一異常が認められた場合は、速やかに医師と連携し、必要な対応につなげるため安心です。
継続的な健康管理と生活面の助言により、自宅療養でも安心して過ごせる体制を整えます。
医療処置と薬の管理
訪問看護では、医師の指示に基づいた医療処置や服薬管理を行います。
点滴や注射、創部の処置などを自宅で実施することで、通院の負担を軽減できるでしょう。
薬については、飲み忘れ防止の支援や副作用の確認を行い、安全な服薬をサポートします。
医師や薬剤師と連携しながら、療養生活を安定して続けられる環境を整える役割を担います。
床ずれの予防とケア
床ずれの予防とケアは、在宅療養において特に重要な看護支援の一つです。
長時間同じ姿勢が続くことで起こる皮膚トラブルを防ぐため、体位変換や環境調整を指導します。
皮膚の状態を定期的に観察し、初期段階で異常を発見することで重症化を防ぎます。
万が一床ずれが発生した場合も、適切な処置を行い、早期改善を目指します。
リハビリテーションの実施
訪問看護では、日常生活の動作を維持・向上させるためのリハビリテーションも行います。
筋力や関節の動きを保つ運動や、歩行練習などを自宅環境に合わせて実施します。
利用者の身体状況に応じた無理のない内容で進めるため、安心して取り組める点が特長です。
生活に直結した動作を意識したリハビリにより、自立した在宅生活を支援します。
緩和ケアとターミナルケア
緩和ケアとターミナルケアは、訪問看護において心身の負担を軽減し、安心した療養生活を支える重要な支援です。
痛みや不快な症状を和らげることで、生活の質を保つことを目的とし、終末期に限らず幅広い段階で提供されます。
また、人生の最終段階に寄り添うターミナルケアでは、本人だけでなく家族への精神的な支援も重視されます。
療養生活の相談と多職種連携
訪問看護では、療養生活に関する相談対応と多職種連携を通じて、在宅療養を総合的に支えます。
日常生活の工夫や介護方法、住環境の調整など、患者や家族が抱える不安や疑問に専門的な立場から助言します。
あわせて、医師やリハビリ職、介護職などと情報共有し、状況に応じた支援体制を構築します。
この連携により、一人ひとりに適した無理のない療養生活の実現を目指します。
訪問看護でできないこと
訪問看護は在宅療養を支える医療サービスですが、対応できない内容もあります。
サービス範囲を正しく理解することで、ミスマッチを防ぎ、必要な支援を適切に選択できます。
ここでは、訪問看護で対応できない主な内容を解説します。
居宅以外での看護サービス提供
訪問看護は原則として居宅（自宅や、制度上居宅として扱われる居住系施設の居室など）で提供されます。
病院内や外出先での対応は公的保険の訪問看護としては対象外となることが多いため、必要に応じて他サービスや自費サービスを検討しましょう。
買い物代行や調理などの家事
訪問看護では、買い物代行や調理といった家事支援は基本的に行いません。
訪問看護師の役割は、医療処置や健康管理など専門的な看護ケアに限定されているためです。
家事の援助は、訪問介護など介護保険サービスの範囲となります。
そのため、家事支援が必要な場合は、ヘルパーサービスを併用することが一般的です。
このような役割の違いを理解し、目的に応じたサービスを選ぶことが重要です。
通院や外出の付き添い
訪問看護では、通院や外出時の付き添いは原則として提供できません。
訪問看護師は自宅での医療ケアを専門としているため、外出先での対応は対象外となります。
通院時の移動支援や付き添いは、家族や介護サービスが担う役割です。
その際、介護タクシーやデイサービスなどを活用することで、外出時の負担を軽減できるでしょう。
訪問看護と他サービスを組み合わせることで、安心した療養生活につながります。
訪問看護と訪問介護の違い
訪問看護は看護師などが医師の指示に基づき、処置や観察を含む医療的ケアを担います。
一方で訪問介護は、ヘルパーが中心となり、身体介護や掃除・調理など生活援助を支えます。
そのため、介護では医療行為ができず、看護では家事代行が原則できないので、できること・できないことを目的で整理して併用しましょう。
訪問看護を受けるメリット
ここまで訪問看護のできること・できないことを確認しました。
では、訪問看護を受けることで、利用者とご家族はどのようなメリットを得られるのでしょうか。
続いては、訪問看護を受けることで実感しやすいメリットについて詳しく解説します。
通院の負担が減る
訪問看護を利用すると、体調に不安がある日でも自宅で状態確認を受けられるため、通院回数や移動の負担を抑えられます。
また、医師の指示に基づくケアを自宅で受けられる場面が増えるので、受診のタイミングも調整しやすくなります。
一方で、通院時の付き添い自体は原則として別サービスの領域になるため、必要に応じて訪問介護や介護タクシーと組み合わせると安心です。
看護や介護の負担が減る
訪問看護では、日々の観察や服薬の確認、床ずれ予防の助言などを継続して受けられるため、家族が抱え込みやすい見守り負担を軽くできます。
さらに、変化の早期発見と医師への連絡調整が進むので、判断に迷う場面でも相談しやすくなるでしょう。
ただし、買い物や調理などの生活援助は訪問看護の対象外になるため、訪問介護のできることを活用して役割分担を整えることが重要です。
こうして支援を分けることで、介護側と医療側の抜け漏れを防ぎつつ、家族の負担を抑えやすくなります。
自宅でも専門的な治療を受けられる
訪問看護は医師の指示書に基づいて提供されるため、病状に合わせた専門的なケアを自宅で受けられる点が強みです。
バイタル管理や処置の補助だけでなく、生活に即したリハビリや症状緩和の支援も検討しやすくなります。
また、在宅での過ごし方を前提に助言が得られるので、病院では見えにくい困りごとも具体的に改善しやすくなります。
訪問看護の対象者と対象疾患
訪問看護は、自宅での療養を必要とする方が安心して生活を続けるための医療サービスです。
高齢者や慢性疾患を抱える方、退院後の継続的なケアが必要な方など、通院が難しいケースで活用されます。
医療的な管理を受けながら在宅生活を続けたい方にとって、重要な選択肢となります。
ここでは、訪問看護の対象となる人や疾患について順に解説します。
訪問看護を受けられる対象者
訪問看護の対象者は、在宅で医療的なケアや健康管理を必要とする方です。
高齢者、慢性疾患を抱える方、退院後の経過観察が必要な方、障害のある方などが含まれます。
通院が困難でも、自宅で専門的な看護を受けられる点が大きな特徴です。
また、定期的な健康チェックや生活面の助言を受けることで、症状の安定や再発予防にもつながります。
利用には医師の指示書が必要ですが、地域包括支援センターやケアマネージャーに相談することで、手続きを円滑に進めることができます。
訪問看護の対象となる疾患
訪問看護は、幅広い疾患に対応している点が特長です。
心不全や糖尿病、COPDなどの慢性疾患では、継続的な健康管理と生活指導が重要となります。
脳卒中後や神経難病では、リハビリや症状観察を通じて在宅生活を支えます。
また、がんの緩和ケアでは、痛みの軽減や精神的支援を自宅で受けることが可能です。
訪問看護は、疾患を抱えながらも自分らしい生活を続けるための心強い支援となります。
訪問看護を受けるための手続き
訪問看護を利用するには、いくつかの段階を踏んで手続きを進める必要があります。
介護保険で利用する場合は、ケアマネジャーが作成するケアプランに位置づけたうえで利用します。
一方、医療保険を利用する場合は、主治医の訪問看護指示書に基づき、訪問看護ステーション等と契約して開始します。
ここでは、訪問看護開始までの流れを順に解説します。
主治医や地域包括支援センターなどへの相談
まずは主治医やケアマネジャー、市区町村の介護保険窓口、地域包括支援センターなどに相談し、医療保険か介護保険かの適用を確認します。
介護保険の場合は要介護（要支援）認定の申請が必要になります。
地域包括支援センターでは、健康状態や生活環境を確認し、必要なサービスを一緒に整理します。
どの支援が適しているかを専門スタッフが助言してくれるため、不安を抱えたまま進めるといった状況にはなりません。
訪問看護が適切と判断されると、次の手続きへと進みます。
訪問看護指示書の作成
訪問看護を開始するためには、主治医による訪問看護指示書が必要です。
指示書には、患者の病状や必要な看護内容が具体的に記載されるのが一般的です。
事前に主治医と相談し、在宅での看護が適切かを確認したうえで作成されます。
訪問看護師は、この指示書をもとに医療処置や健康管理を行います。
状態の変化に応じて内容が見直されるため、継続的なケアの質も保たれます。
訪問看護プランの決定と開始
指示書が整うと、訪問看護プランの作成とサービス開始に進みます。
訪問看護師やケアマネージャーが、利用者の健康状態や生活環境を評価し、支援内容を決定します。
訪問頻度や看護内容を具体的に定めることで、無理のない在宅療養が可能になります。
訪問看護プランには、利用者の不安や希望も反映されるため、安心してサービスを開始できます。
訪問看護プランの決定は、安定した在宅生活への大切な第一歩です。
訪問看護の利用を始めるには誰に相談すればいい？
訪問看護を利用したい場合は、まず地域包括支援センターやかかりつけ医に相談することが基本です。
地域包括支援センターでは、健康状態や生活環境を確認したうえで、必要な支援や制度を案内してくれます。
また、主治医に相談すれば、訪問看護が必要かどうかを判断し、指示書の作成につなげることが可能です。
こうした窓口を活用することで、手続きを迷わず進められ、スムーズに利用を開始できます。
訪問看護師の資格と役割
訪問看護師は、看護師の国家資格を持ち、在宅医療に関する専門知識と経験を備えた医療職です。
自宅を訪問し、健康状態の観察や医療処置、服薬管理などを行います。
あわせて、生活上の助言や精神的な支援を通じ、本人とご家族を総合的に支えます。
医師や他職種と連携しながら、在宅療養を安全に続ける役割を担っています。
訪問看護はどのように保険が適用されるのか
訪問看護では、健康保険または介護保険が適用され、自己負担を抑えて利用できます。
医師が必要と判断した場合は医療保険、要介護認定を受けている場合は介護保険が利用されます。
自己負担割合は原則1割から3割で、所得や状況により異なります。
いずれの場合も医師の指示書が必要となり、その範囲内でサービスが提供されます。
まとめ：訪問看護の実態を知る
訪問看護は、通院が難しい方でも自宅で医療的ケアを受けられる心強い仕組みです。
清潔・排泄ケア、バイタル測定、医療処置と服薬管理、床ずれ予防、生活に即したリハビリ、緩和・ターミナルケア、療養相談と多職種連携まで幅広く支援します。
一方で、買い物や調理などの家事、通院・外出の付き添いは原則として対象外です。
対象者や疾患、地域包括支援センターへの相談、医師の指示書、プラン決定の流れ、保険の適用の考え方を理解し、状況に合うサービスを選びましょう。
不安があれば早めに窓口へ相談し、在宅療養を無理なく続ける準備を整えることが大切です。
